製品Webサイト https://isp-vision.jp
ISP Vision Libraryは、当社がこれまでに研究開発したAI(人工知能)、画像処理技術をまとめたライブラリ製品です。映像や静止画を対象とした「検出」「検知」など様々な機能を持ちます。ライブラリを組み合わせることで、放送、映像制作をはじめ、監視・セキュリティ、製造など 映像を扱う様々な分野で活用できるAIソリューションを提供します。
ISP-AI x Robotics
産業に不可欠なロボット、その応用範囲はますます広がっています。ISPのロボティクスAIモジュールは、当社の画像処理技術とAI技術を融合した製品として、従来のマシンビジョンでは困難だった高度な画像認識や物体検出を実現。宇都宮大尾崎研究室の自立走行車 MAUVや、パワーアシストスーツに搭載されています。
Deep Learningを応用した外観検査用ソフトウェア「gLupe(ジールーペ)」。その最大の特徴は、少量の正常データのみで学ぶことです。数枚のデータからAIを構築できるため、機械学習によるアプローチで最大の障壁となる膨大なデータの収集とラベル付けが不要であり、導入コストを大幅に抑えることができます。導入後も生産現場にて追加学習を行うことで、さらなる精度向上や新製品への対応も可能です。
正常データの例
異常検知例
異常度ヒートマップ
Deep Learningを応用したISP独自の異常検知AIエンジンにより、定常状態を数パターン登録する簡易なキャリブレーションで、「置き去り」、「侵入」、「異常行動」、「土砂崩れ」など、大きな変化を検知。誤発報があっても、定常状態として逐次追加登録できます。運用環境の変化に合わせ、成長するAIエンジンです。
ディープラーニングを応用した「ひびここ」は、画像からコンクリートのひび割れを自動で検出します。ビル・橋梁・ダムなどのコンクリート構造物の検査を強力にサポートします。大量の画像の中からひび割れ箇所を特定することができ、ディープラーニング技術の応用で表面の汚れや光の当たり具合の変化にも強い特性をもっています。また後述の当社独自エンジン「REEL」の適用により追加学習を素早く簡単に行うことができます。
ISPは、Deep Learningの能力を生かしつつ、少量のデータからスタートできるAIエンジン「REEL」の開発に成功しました。製品外観検査には「gLupe」を、監視ソリューションには「SENLI」を、コンクリートのひび割れ検出には「ひびここ」を製品として展開しています。コアエンジンであるREELは日々進化しており、可能性はますます広がっています。
AIは、創薬や医療分野での適用が期待されています。
ISPは京都大学大学院医学研究科ビッグデータ医科学分野奥野研究室と「ビッグデータ創薬」に関する共同研究を進めており、情報計算化学生物学会(CBI学会)の2016年大会でその成果を発表しました。薬を創りだすためには、高分子に反応する小分子を探し出すことが必要ですが、小分子の種類は莫大であり、網羅するのは困難です。ISPは、既存の情報を元に未知の小分子が高分子に結合するかをどうかを判定するAIを開発しています。
ISPは、これらライフサイエンス分野におけるAI活用の研究を推進していきます。
製品Webサイト https://isp-maison.jp
Maison(メゾン)は、AI開発環境の構築・管理を行う「AI開発環境オートメーションツール」です。すぐに使えるAI開発環境を素早く構築し、エンジニアは研究・開発作業に注力いただけます。 また、リソース管理機能により、ワークステーションのリソースを効率的に利用することが出来ます。
ISPは、豊富な開発経験と最新技術を基盤に、AI / Deep Learningによる研究開発や自社製品・サービスへの活用をお考えの企業や研究所、大学などに対して、プライベートセミナーなどによる初期トレーニングや、継続的なコンサルテーションを行っています。
AI構築に必要な教師データの作成には、効率よくアノテーションを行うためのツールが不可欠です。
ISPは、目的に応じてアノテーションツールを開発し、AI構築の全プロセスを支援します。
uConcier(ユーコンシェル)は、コンテンツに対して同一のインターフェースで「検索」「ナビ」「リコメンド」という3つの方式での情報を提供するリコメンドエンジンです。ナビとリコメンドを通じて、検索結果だけでなく、利用者が本当に知りたかった情報の提案や、新情報の発見につながる効果があります。コンテンツをそのままに価値を高めるツールとして、自社コンテンツの有効利用を希望する企業様に導入いただいております。
ISPは、セミナー・イベント・展示会において、豊富な開発実績を礎に、発表・講演を行っております。また、企業や研究機関との技術研究提携や支援サービス、執筆活動にも積極的に取り組んでいます。